株式会社カーボンフライ
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新素材・バイオテクノロジー
次世代素材「カーボンナノチューブ(CNT)」法人営業募集!
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仕事内容

■業務内容
当社は次世代素材「カーボンナノチューブ(CNT)」の開発・量産化を進めるディープテック企業です。
本ポジションは完成品を売る営業ではなく、顧客の技術課題を起点に、PoC(検証)~共同開発~量産検討までを伴走する営業です。

■具体的な業務内容
・新規/既存顧客への営業活動(顧客既存からの紹介・HPからの問い合わせ)
・カーボンナノチューブを使用した製品開発の提案(共同研究開発)
・社外との納期調整(サンプルの提出、調達、実行)
・現在進行中の案件のディレクション/スケジュール管理
・資料作成(office全般)

■魅力
・最先端の材料を扱うことができる
・少数精鋭のチームなのでやる気次第で幅広い業務にチャレンジできる
・日用品から構造材料、宇宙工学の分野まで幅広く使用される素材なので、社会貢献していることをダイレクトに感じることができる
・新しい市場を開拓していくので、自由な発想、フレキシブルな考え方で物事を進めることができる
・炭素素材/複合材料分野で長年キャリアを積んできているトップ営業マンと二人三脚で学ぶことができる環境

必要な経験・スキル

■必須条件
・法人向けソリューション営業経験(目安2年以上)
・社内外の関係者と連携しながら案件を推進した経験

■歓迎条件
・製造業/素材/化学/電池/自動車/いずれかの業界経験
・IT/SaaSなどでのエンタプライズ向け提案営業経験
・PoC、実証実験、共同開発に関わった経験
・英語での業務経験または海外出張への抵抗がない方


■求める人物像
・事業成長に意欲的で、スピード感を持って業務推進ができる方
・社内外の関係者と円滑にコミュニケーションできる方
・変化の多い環境にも柔軟に対応できる方
・物怖じせず必要な発信や提言を行える方

■選考フロー
書類選考 → 一次面接(web) → 適性検査(性格検査のみ) → 最終面接(対面) → 内定
※面接回数の変更や、カジュアル面談の実施をお願いする場合があります。

募集概要

勤務地/最寄駅
東京都江東区青海2-4-32タイム24ビル11階 / ゆりかもめ「テレコムセンター駅」徒歩7分/りんかい線「東京テレポート」ピストンバス5分
雇用形態
勤務時間
在宅可否
勤務条件備考
年収目安
(フルタイムの場合)
休日・休暇
待遇・福利厚生
試用期間

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株式会社カーボンフライについて

Vision

エグゼキューションで時代を未来へ

事業内容

従来の常識をはるかに超える多くの物理的・化学的な性質(力学・電気、熱伝導性など)をもった『奇跡の素材』
カーボンナノチューブ(CNT)。
私たちはこのCNTを独自の技術と製法(CVD法=化学気相蒸着法)によって、素材の特性を制御し、高品質ならびに安価に製造することに成功しました。

私たちのCNTは、次世代の炭素繊維として航空宇宙産業やスポーツレジャー産業での活躍が期待され、近年バッテリーや電子部品やセンサー、バイオマテリアルなど様々な分野での応用研究が進んでいます。

-カーボンナノチューブ(CNT)とは
グラフェンをある軸に対して丸めてチューブ状にしたナノ材料であり、一層のものを単層カーボンナノチューブ、複数層のものを多層カーボンナノチューブといいます。​直径は0.6~数十nmであるのに対し、長さはミクロンオーダーであり、一次元のナノ材料といわれています。カーボンナノチューブは従来の常識を超える多くの物理的性質(力学・電気・熱)や科学的特性を持っています。
特に力学的性質は​人類が発見した材料の中でも最も優れていると言われています。例を挙げると、鋼鉄と比較して引張強度は100倍、ヤング率は5倍もあり、密度は6分の1です。​これらの性質は同じ炭素原子からなる炭素繊維生地も上回っています。

会社名
株式会社カーボンフライ
代表者名
テン フィ
設立年
2022年
所在地
東京都
社員数
31 〜 50人
特徴

代表取締役

テン フィ

学歴(大学から) 
1999年4月 筑波大学第三学群工学基礎学類 入学
2003年4月 筑波大学修士課程       入学
2005年3月 筑波大学修士課程修了、修士(工学)
2005年10月 東京大学大学院博士課程    入学
2008年12月 東京大学 博士号取得(科学)

職歴
2008年 日本学術振興会特別研究員(受け入れ先:東大)
2009年 オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO)招聘科学者
2010年 アメリカデラウェア大学ポストドクター
2012年 アメリカデラウェア大学パーマネント研究職員
2016年 中国、深センシーワンテクノロジー株式会社
    (深圳烯湾科技有限公司)創立者
2016年 アメリカ、スーパーシー有限会社(SuperC Inc.)創立者
2017年 日本、シーワン・ジャパン株式会社
    (現シーワン・テクノロジー・ジャパン株式会社)創立者

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