Terra Drone 株式会社
在宅可
Terra Drone 株式会社
モビリティ / ロボティクス / 製造業 / 物流・配送 / 建設 / IoT
グローバル展開するドローン企業のアプリ開発エンジニア
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仕事内容

【今回の募集背景】
私たちテラドローンは、ドローンサービスプロバイダーとして世界トップクラスの実績を築き、ドローンが社会インフラとなる未来を牽引してきました。
現在は、ドローンハードウェアメーカーへと拡張し、自社開発したドローンを世界中に展開し、各産業にイノベーションをもたらすことを目指しています。
これまでサービスを通じて培った業界ナレッジを活かし、自社ドローンのポテンシャルを最大限に引き出すためには、ハードウェアとソフトウェアが一体となったアプリケーション開発が不可欠です。
各産業に最適化されたハードウェアソリューションを創出していくために、ソフト開発を推進いただけるアプリケーションエンジニアの増員を致します。

【ミッション】
点検/測量等の業務で利用するドローンのアプリケーションの設計から実装、テストを通じた価値創出

入社後当面は既存の主力ドローン製品に携わって頂く事を想定していますが、将来的に防衛/農業/物流等の様々な用途のドローンに関わる事を想定しています。

【業務内容イメージ】
・ドローン制御アプリケーションの設計・開発
・測量・点検業務に特化した基盤アプリケーションの開発
・Linux/Android環境におけるアプリケーションの実装
※ご自身のご経験やスキル、強みに応じて業務を任せていきます。

【このポジションの魅力】
・ハードウェアと密接に連携するアプリケーション開発が魅力です。
・業界のリーディングカンパニーとして社会的インパクトが大きくスピード感のある開発を通じて、自身のスキルを向上できます。
・測量やインフラ点検といった、実現場を変える社会貢献性の高いプロダクト開発ができます。
・多様なバックグラウンドを持つメンバーと協業し、グローバルな環境で開発スキルを磨くことができます。

【当社の運営に関する基本情報】

YouTube動画
【テラドローンCEO徳重徹】目指すは日本のイーロン・マスク/80億円の大型調達/日本起業家が世界で勝てる理由
https://www.youtube.com/watch?v=dlzA0zZxKE4&t=5s

【ベンチャーが世界で勝つ方法】アラムコから資金調達/インドシェアトップの三輪EV/世界中からスタートアップを集める未来都市/次のソニー・ホンダを作る/各国で指摘される日本企業の問題点
https://www.youtube.com/watch?v=WkfbuweiWAo

メディア記事
「20代起業家よ。
“日本最強”の時代を思い出せ!」──“イーロン・マスク超え”に命を懸けるテラモーターズ徳重が説く、80年代の日本人起業家マインド
https://www.fastgrow.jp/articles/terramotors-tokushige

書籍情報
テラドローン、自社の創業ストーリーを描いた書籍『常識を逸脱せよ。』がAmazonで予約販売開始 2025年6月3日より全国書店で発売
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000353.000020194.html

【Terra Droneについて】
Terra Droneは日本発でグローバルTOP企業(時価総額世界TOP10入り)を目指すドローンベンチャーです。
直近では、点検/測量/農業/防衛/運航管理領域において事業展開しております。
2024年11月に東証グロース市場への上場を果たし、現在も積極的な海外展開を進めております。

・ドローンサービス企業として世界トップクラスにランクイン(Drone Industry Insights社)
・世界7カ国にグループ拠点を保有(アジア・中東・北米・欧州)
・直近会計年度における海外売上比率50%以上
・世界時価総額Top3の石油企業アラムコ傘下VCより18.5億円を調達

必要な経験・スキル

【必須スキル】
・何らかのWebアプリ開発の実務経験(1年以上)
・小規模チーム(2~5人)開発の経験
★スタンス重視の採用になります。

【歓迎スキル】
・Javascript/Typescriptでの開発経験
・AIを活用した開発経験
・ハードウェアへの興味・関心
・ドローンや航空関連の知識・興味

【求める人物像】
・スピーディに変わる状況の中で、自らの動きを都度変えていく素直さがある方
・AIを活用した開発に抵抗感のない方

募集概要

勤務地/最寄駅
東京都渋谷区南平台町2番17号A-PLACE渋谷南平台4階 / 渋谷駅
雇用形態
勤務時間
在宅可否
勤務条件備考
年収目安
(フルタイムの場合)
休日・休暇
待遇・福利厚生
試用期間

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Terra Drone 株式会社について

Vision

【Mission】
Unlock ”X” Dimensions
異なる次元を融合し、豊かな未来を創造する

都市化とテクノロジーの発展により今、
豊かな暮らしの定義は変化し続けています。
一方で、未来に向けて、解決すべき課題と挑戦がまだ数多く存在します。

私たちは、こうした課題と挑戦に果敢に立ち向かっていきたい—。

社名の”Terra”はラテン語で”世界”を意味する言葉。
私たちが世界中で課題と挑戦に向き合う意志を表しています。

私たちの使命は”クロス”、すなわち多様な領域を融合させて新しい可能性を創造し、解決に導いていくこと。
そして、持続可能で豊かな未来の実現を目指します。

日本発のベンチャー企業として、アップル・サムスンを超えるインパクトを世の中に残す企業になります。

かつて明治時代の日本では、近代国家建設という共通の目的に向かい、各分野の若き精鋭がそれぞれの持ち場で200%以上の力を出して、新たな時代を切り拓きました。また戦後には「日本再建」という志を胸に、何もない焼け野原から数多くの世界的企業が生まれました。このような時代では日本全体が創業期のベンチャー企業のスピリットを持っていたと言えます。

現在シリコンバレーや中国では、急速に成長するベンチャー企業が莫大な雇用・富をうみ、国家を牽引しています。一方、日本では電機メーカーをはじめとする大手企業が凋落するなど、終わりの見えない閉塞感に覆われています。今、かつての日本のように世界を引っ張って行く事が出来るようなベンチャー企業が生まれて、この閉塞感を打ち破るべき時が来ています。

Terra Groupは、日本が世界に誇る技術分野で、設立当初からグローバル市場で戦う事を前提に創業された企業です。Drone、Electric Vehicleという新しい市場を生み出しリード出来る存在になる事で、日本発のベンチャー企業が世界で通用することをもう一度証明します。また、日本社会、特に若者をインスパイアして、世界で勝負すること、高いハードルを乗り越えリスクに挑戦することが当たり前の日本社会をつくる事に貢献します。

今こそ、日本全体がもう一度立ち上がる時です。Terra Groupはその先頭に立ち、日本人の誇りを蘇らせます。

事業内容

▼会社概要
Terra Drone株式会社(テラドローン)は、ドローンの開発及びソリューションを提供しています。
また、安全かつ効率的なドローンや空飛ぶクルマの運航を実現するための運航管理システム(UTM)の開発・提供にも注力し、幅広い産業に貢献しています。
テラドローンは、測量、点検、農業、運航管理の分野で累計3000件以上の実績を誇っています。
また、当社グループを通じて提供されるUTMは、世界10カ国での導入実績があります。こうした成果により、Drone Industry Insightsが発表する『ドローンサービス企業 世界ランキング』で、産業用ドローンサービス企業として2020年以降、連続でトップ3にランクインしています。
テラドローンは、ドローンや空飛ぶクルマの普及を見据え、低い空域の安全かつ効率的な移動を支える“低空域経済圏のグローバルプラットフォーマー”として社会課題の解決を目指します。

▼直近で発表されている大きなトピックス
・ドローンサービス企業ランキングで世界1位に選出
・2022年シリーズBにて80億円の資金調達、エアモビリティ含む航空システムにおいてのベンチャーとして国交省ファンドから初出資
・2023年1月世界時価総額2位のアラムコのVCよりアジア初の資金調達、サウジアラビアに子会社設立予定(現在累計資金調達額:126億円)
・グローバルコミュニケーション促進を目的とし、コーポレートデザインの刷新
・国土交通省、経済産業省が共同事務局で運営する「空の移動革命に向けた官民協議会」に参画
・ドローン農業市場に進出し、マレーシア、インドネシアにてドローン農薬散布事業を展開
・東証グロース市場上場

会社名
Terra Drone 株式会社
代表者名
徳重 徹
設立年
2016年
所在地
東京都
社員数
101人以上
特徴

代表取締役

徳重 徹

1970年山口県出身。九州大学工学部卒業。
住友海上火災保険株式会社(現・三井住友海上火災保険株式会社)にて商品企画・経営企画などに従事。
退社後、米Thunderbird経営大学院にてMBAを取得。シリコンバレーのインキュベーション企業の代表として IT・技術ベンチャーのハンズオン支援に従事。
2010年に電動二輪三輪をグローバルに製造販売する、Terra Motors株式会社を設立。
2016年にドローン関連の産業×ソフトウェア・サービスをグローバルに展開する、Terra Drone株式会社を設立。

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