仕事内容

【当社について】　
2023年2月に創業後、九州工業大学の発明である球駆動式全方向移動機構をコア技術として、産業技術総合研究所での研究成果をもとに自律移動プラットフォームをリリースしました。
これまで13.5億円の資金調達を実施し、プラットフォームの性能向上に加え、複数台が陸上のドローンのように協調的に連携することで、長尺物や重量物などの様々な荷姿に対応した柔軟な搬送システムの実現を通して産業改革のボトルネック解消を目指しています。

・全方向移動ロボットの製造とソフトウエア開発を手掛ける、（国研）産業技術総合研究所・九州工業大学発のスタートアップ。
・ロボットが産業界における劣悪な労働環境の代替や深刻な人手不足を解消し、当たり前のようにヒトとロボットが共生する世界の実現を目指す。
・十数社を超える上場企業からの引き合いがあり、2年以内に黒字化の目途。

【募集背景】
当社は、これまでAMRの導入が難しかった製造・建設現場でのAMRの導入を可能とする全方向移動機構技術や外乱走破、協調搬送の技術により、十数社を超える上場企業からの引き合いをいただいております。
市場からの数多くの期待が集まっている中で、現在はCEO統括の下、技術力の高いメンバーが自律して開発を推進している状況です。今後はIPOも見据えており、技術的な課題を解決しながら変化の激しい市場に迅速に対応するためには、組織体制の強化が急務となっております。
このような背景から、ロボティクス・AI技術を駆使しながら中長期的な戦略を描き、事業を推進するリーダーシップをお持ちの方を求めております。

【職務内容】
会社の事業ビジョンと連携した技術戦略の策定・実行からプロジェクトマネジメント、採用・育成・評価を通じた組織全体の技術力向上など、開発組織全般をリードいただくことを期待しております。

＜主な業務＞
・ビジョンおよび事業計画に基づいた技術開発戦略の立案・実行
・ロードマップの実現に向けたプロジェクトの推進
・製造・生産ライン、保守メンテナンス等のサプライチェーンの構築
・他社との共同研究プロジェクトの立案と実行
・技術的な観点からの特許戦略の検討や特許出願の支援
・ISO規格等の安全対策の立案と実行
等

【当社の魅力】
・現在、社員は24名在籍しており、CEOはロボカップの世界大会経験者、メンバーは国研の研究者、自動車メーカー、商業銀行等の様々な業界から優秀な研究者、経営メンバー達が集まっています。
・会社組織を0→1で作り上げるフェーズであり、共に会社を創ることが出来ます。
・ロボットを活用した自動化のマーケットは大きく、今後は海外展開も予定しています。
・製品は他に類を見ない製品であり、非常に面白い商材だと自負しています。

必要な経験・スキル

◾必須要件
・経営陣やビジネスサイドとコミュニケーションを取りながら、技術戦略の策定〜プロジェクトマネジメントを行った経験
・ロボティクスとハードウェア開発に関する総合的な知識・経験
・AIと自律移動技術に関する知識と、SLAM、経路計画、環境マッピング、センサー制御などの技術の理解

◾歓迎要件
・ ロボティクス・製造業における量産設計およびプロトタイプから量産化への移行経験
・クラウド・エッジコンピューティングを活用し、IoTデバイスと連携したデータ処理の経験
・ ROSなどのオープンソース技術を活用し、開発効率を向上させるスキル
・ 機械学習とデータ解析の知識を持ち、データ駆動型アプローチでロボットの自己学習・最適化を推進する経験
・自律移動ロボットのセキュリティと安全制御に関する知見
・ 新規技術の特許取得や知財戦略を立案する経験

◾️求める人物像
・リソースが限られた環境においても取り得る選択肢の中から効果的な戦術を立て、変化の激しい市場に迅速に対応できる方
・投資家や外部ステークホルダーに対して、ビジネス的な観点から技術的な説明を行い、理解を得ることができる方
・海外のロボティクス・自律移動技術の最新動向を把握し、対応できる方

株式会社TriOrbについて

Vision

・社会実装の加速：製造現場への導入を加速し、実際の現場での自動化や効率化に貢献するための技術を展開します。

・研究開発の強化：「TriOrb BASE」のさらなる性能向上と、協調搬送システムなど新技術開発に向けた取り組みを加速します。

・事業拡大：国内外の製造業への協力体制を強化し、新たな市場を開拓します。

・パートナーシップの強化：既存のパートナー企業との連携を深め、製造業の自動化やDX推進に向けたソリューション提供を加速させます。

事業内容

2023年2月に創業後、九州工業大学の発明である球駆動式全方向移動機構をコア技術として、産業技術総合研究所での研究成果をもとに自律移動プラットフォームをリリースしました。

これまで累計13.5億円の資金調達を実施し、プラットフォームの性能向上に加え、複数台が陸上のドローンのように協調的に連携することで、長尺物や重量物などの様々な荷姿に対応した柔軟な搬送システムの実現を通して産業改革のボトルネック解消を目指しています。